建築基準法におけるシックハウス対策の居室の対象範囲

家づくり・住まいのプロ

川口重行

かわぐちしげゆき

株式会社木の家ソーラーコム

[ 東大阪市 ]

職種

一級建築士

コラム

公開日: 2016-04-03 最終更新日: 2016-06-27

建築基準法におけるシックハウス対策の居室の対象範囲

シックハウス・健康住宅

改正建築基準法により、シックハウス症候群対策が明確化されました。主な内容は「内装仕上げの制限」「換気設備設置の義務付け」「天井裏などの制限」です。

この規制を受ける居室は、寝室、子供部屋、キッチン、書斎などです。つまり、浴室やトイレなどは規制対象外となります。こうした場所で過ごす時間は案外多いため、別途シックハウス症候群への対策が必要となるケースもあります。

改正建築基準法によりシックハウス症候群対策が明確になった

平成１５年の建築基準法の改正により、シックハウス症候群対策が明確に盛り込まれました。改正の内容は「内装仕上げの制限」「換気設備設置の義務付け」「天井裏などの制限」の３つです。

シックハウス症候群の患者さんが増えるなか、国が対策を打ち出した格好です。シックハウス症候群は、建材に含まれるホルムアルデヒドなどによるアレルギー症状であることから、ホルムアルデヒドの発散速度の制限を盛り込みました。
換気もシックハウス症候群予防には重要です。そのため、２４時間換気設備の導入などを義務付けました。

建築基準法におけるシックハウス対策「内装仕上げの制限」
建築基準法におけるシックハウス対策・・換気設備設置の義務付け

規制対象となる居室は寝室、子供部屋、キッチン、書斎など

改正建築基準法における、規制の対象となる居室は実は決まっています。寝室、子供部屋、キッチン、書斎などです。これらの居室には、上述した３つの規制が適用され、シックハウス症候群対策が取られていることになります。

しかしながら、法律上、浴室やトイレ、廊下、洗面所などは規制対象居室とはならないため、この規制では十分とは言えません。

リビングやダイニングで過ごす時間が大半を占めるとはいえ、浴室やトイレに規制が及ばないとなれば安心して生活できないでしょう。

対象居室以外にもシックハウス症候群対策を施したい

シックハウス症候群が心配なら、こうした「規制対象外部分」にも対策を施すことが重要です。

対策の基本は換気です。現在の住まいは気密性が高いため、窓などを閉め切った状態で自宅を空けると化学物質がたまってしまいます。
２４時間換気システムの導入のほか、空気清浄機の活用なども検討していきましょう。

アナログの方法ではありますが、観葉植物や炭の配置も一案です。これらには、ホルムアルデヒドのほか有害物質を吸収する性質があり、安価でできるだけに、すぐにでも試したいものです。

また、建材の臭いが気になるからという理由で芳香剤や消臭剤を使うこともなども、身体に良くない影響を及ぼす場合があるので注意しましょう。