コラム

 公開日: 2018-01-22  最終更新日: 2018-02-14

社員のモチベーシを上げてやる気にさせる方法とは?

最近、「仕事はあるのにやってくれる人がいない…」という声を聞く機会が増えています。

当然、採用力強化や離職防止など「人材確保」をなんとかしていかなければなりませんが、その一方で忘れてはならないのが「生産性向上」です。

人材不足の深刻化や働き方改革の動きが広がる中で、「同じ成果をできるだけ短い労働時間で」実現するだけでなく、「同じ成果をできるだけ少ない人数で」実現するという必要性はどうしても高まります。

とはいえ、特に中小企業において、生産性向上にどう取り組んでいけばいいでしょうか?

まず思いつくのは、設備や機械を導入することで作業効率を高める方法であり、実際に成果を上げている企業もたくさんあります。しかし、「設備や機械を導入する資金が手元にない」「導入した設備や機械を動かすために結局人の力がそれなりに必要になる」「そもそも機械化できない仕事をしている」という場合もあります。

こうした人の力を必要とする場合、「どうやってモチベーシを上げてやる気にさせるか?」ということが,生産性を高める上でも重要な課題となります。

社員をやる気にさせる方法の1つとして、社員の頑張りと給与が連動する環境をつくるという方法があります。これは、『頑張ったら頑張った分報われる、頑張っている人が頑張っていない人よりたくさん給与をもらう』ことを仕組み化することで、当たり前のことの様ですが、こうした成果給を自社の制度に取り入れていなかったり、取り入れていてもうまく機能していない会社はたくさんあります。

特に取り入れていない理由として多いのが、「頑張りを何で評価するか決めきれないから」というものです。しかし、この「評価すべき頑張り」こそ、「社員に何を期待しているか」のメッセージとなります。具体的に社員のどんな行動が会社の業績に繋がるのかを整理し、評価項目という形で明確にすることで、社員自身もやるべきことが明確になり、しかも成果を出せば給与も上がるので、この仕組みを機能させることで会社全体の業績が上がるケースも少なくありません。

ただし、こうした成果給には注意点もあります。それは、人件費が予想以上に膨らむ可能性がある、という点です。例えば、「提案書1枚提出につき〇万円」など、会社の現時点での売上に直接連動しない成果給を仕組みにすると、会社全体の売上は上がっていないのに人件費だけどんどん増え続けることが起こり得ます。そうすると会社の利益としては減ってしまいますよね。人件費はあくまで売上から変動費を引いた粗利から出ている以上、粗利とのバランスを考慮しながら、『社員に安心を与える固定給と、社員に刺激とやる気を与える成果給』の配分を考える必要があります。

成果給の導入には注意点もありますが、それ以上に、会社の業績と社員の幸せが連動するからこそ社員がイキイキと働く自社の未来、イメージするとワクワクしてきませんか(^^)

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